遠隔テクノロジーについての随想 3月5日
このところの遠隔テクノロジー関係の話題は、小池誠ことパテントコムの裁判沙汰だ。
要点は、加害電磁波の停止を国に求めることだが、重大な欠点がある。その欠点が証拠なんだが、証拠以前に裁判としては、加害電磁波の停止を求めることなら行政訴訟の形だろうし、もし、慰謝料を請求するならそれは民事裁判だろうということだ。
パテントコムの訴訟とは、はっきり言えばお門違いな相手に要求することだから、でっち上げ裁判を裁判所に求めるのに等しいことになる。
現在では、パテントコムは弁護士との面談で弁護士からいろいろな見解を聞き取った段階で、その内容は記事に出して公表はしていないものの、おおよその内容は分かり切ったものだ。
まず、弁護士から見れば、パテントコムの主張を裁判所が裁判すべきものとは考えないことを言っていると思われる。つまり、訴状を提出しても「門前払い」の却下が下るはずだ。
パテントコムの非常にまずい点は、自衛隊が加害電磁波を照射しているという事実についての証拠が必要ないと考えている点だ。逆にパテントコムは、裁判官の心証が得られさえすれば、裁判になると考えている。
もう一つ、パテントコムのまずい点は、自衛隊しかできないと考えている根拠となっているマイクロ波聴覚効果の技術を使ったものだと加害技術について考えている点だ。
遠隔テクノロジー、あるいはテクノロジー犯罪や集団ストーカー被害のもととなる加害は、遠隔テクノロジー技術による加害であって安っぽいマイクロ波聴覚効果のような技術ではない。
そういうわけで、自衛隊がやっているという証拠もなしに裁判官の心証を得られるような訴状を提出すれば、裁判になると考えるのは、どういうつもりなのか勘ぐってしまうところもある。大体はパテントコムは知っているはずだ。
パテントコムが自衛隊犯人説を唱えることは、自衛隊が犯人だと妄想している被害者を助長するだけでしかない。
パテントコムによる自衛隊犯人説は、マイクロ波聴覚効果を使った技術で声を聴かされるとか痛みを作られるとかの加害を説明し、その技術を使えるのは軍事技術だから自衛隊しか考えられないというお粗末な三段論法的な発想から説いているに過ぎない。
自衛隊が何のために？目的から言えば、国にとっての邪魔者を失墜させるためとか社会からのけ者にするためとかいろいろ考えるだろうが、そんなことする必要のない人間ばかりのはずだ。
加害相手は何者か、加害理由は何か、加害相手と自分との関係は何か、それらの答えをもっともらしく主張している被害者の多くをまとめてみれば、結局は、実行している加害相手は身近に存在し、組織的で自分と何らかのかかわりでターゲットにされていると考える点で同じだ。
だから、被害妄想はそういうことからなっているのだ。
パテントコムの訴訟については次の記事で述べている。
https://ameblo.jp/push-gci/entry-12570570717.html
追加分について以下にそのままコピー掲載しておく。
2月5日追加
パテントコムの訴訟のやり方で妙な点が気になっていたところがあった。その妙な点とは、国に加害電磁波の照射の物理的な証拠もなしに、どうして国に提訴できるのかだ。
その点に関してパテントコムのブログ記事に次のような言い分を見つけた。
https://ameblo.jp/patent123/entry-12531810450.html
2017年05月19日(金)の記事である。次のように述べている。
加害の物理的な証拠がなくても「・・・ 計測という科学技術上の問題を法律論で切り抜けることを考えています。民事訴訟法が、民事訴訟における証拠について規定していますが、民事訴訟法を参照しつつ、具体的な手段を紹介します。 」
どういうことなのかというと、簡単に言えば、文献などの証拠を出して、その文献などの証拠を裁判官が証拠として認めれば、証拠として採用されるということに尽きる。
その点についての参考のページが以下のページだ。
https://kumaben.com/evidence-in-civil-trials/
そのページには、次のように証拠について説明している。
「 本人は「証拠がない」と思っていても、また「この書類は関係ない」と思っていても、証拠方法を見つけ出し、どの部分を証拠資料として提出し、裁判官に証拠原因として認めてもらうことで、訴訟で有利な結果を導き出すことができることもよくあります。 」
パテントコムが裁判所に提出する文献というやつが、その物的な存在である。
だが、結果的には、裁判官の心証に従った判断になることでもある。
それで次のようにそのページでは説明している。
「 民事訴訟で自分に有利な判断を得るためには、裁判官の自由な心証により自分にとって有利な証拠原因を見出してもらえるような立証活動が必要になります。 」
証拠方法 証拠資料 証拠原因
それらの用語についてはそのページに説明がある。
とはいえ、小池誠ことパテントコムのでっち上げを裁判所が受け入れるとは思えない。
もし、パテントコムの提出する文献で自衛隊が加害の電磁波を照射していることが事実だと認められるならば、裁判官の心証からして証拠原因になるということなのだろう。
近頃、パテントコムがメーリングリストのことを言い始めた。もしかしたら、弁護士の相談の後で、弁護士に依頼したが断られたかもしれないな。だが心配ない。パテントコム自身が裁判所に訴状とともに文献などを証拠として提出すればいいだけだ。後は、裁判所が審理を開始するか、開始しないかのどちらかだ。
被害内容からして、刑事裁判は警察・検察が必要になる。だから、民事の利点は、物理的な証拠を必要としないからパテントコムの引用先にあるページから抜き書きすれば、「 ・・・パルス波形のマイクロ波が頭部に照射されていても、このマイクロ波を検出できない場合、訴訟などでどのように立証するか 」民事訴訟法で規定する証拠に従えばいいと言っているだけのことだ。
それで一般的な意味合いでの証拠から逃れられると思い込んでいるようである。
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2月1日追加
パテントコムの訴訟提起の話は以下のページに記載がある。
https://ameblo.jp/patent123/entry-12563620693.html
まず証拠らしきものは以下の記述
「 電波兵器（マイクロ波兵器、精神工学兵器という）から電波ビームを頭部に照射して幻聴を誘発する軍事技術に関する証拠は既に十分に収集 」
実際の証拠は？
「 今回、弁理士が特許文献を証拠として収集し、更に、弁護士を代理人に立てて、訴訟を提起する方向で解決を目指します。 」
被害者から、あるいはパテントコムから、実際に頭部に照射された証拠を添えることなく、特許文献を証拠として裁判所に訴状を出すことになる。
特許文献を証拠として国に、自衛隊に電波兵器の使用停止を求めることになる。
裁判で特許文献が認められれば、自衛隊だけが持ちうるとの推定の上で電波兵器の使用の停止を「判決」すれば、自衛隊がその使用を停止し、被害も終わり、特許文献の価値も裁判所に認められるから、一石二鳥というわけだ。
立場上都合よく自分側を言うのは被害者側の基本的な言い分・言い方だが、そんな三段論法的なものの考え方ででっち上げ裁判が始まるわけないだろう。
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1月31日追加
パテントコムが次のページで弁護士との法律相談が終わったことを告げた。
法律相談終了
そのページには、次のようにおそらくは参加費1万円を支払った者たちに対する会合で「 2020年3月1日、日曜日、午後2時から始まる会合で法律相談の内容を報告いたします。 」と書いている。
3月1日とは、ずいぶんと先の話だが・・・・2月1日の間違え？
証拠もなしに裁判所に提訴をするだけならば、パテントコム個人が原告団を代表して自分でもできるはずだ。それを弁護士に代理してやってもらうなら、裁判所が証拠もなしに提訴に対して審理を開始しないのを知っていて代理することになるはずだ。
要は、裁判所に訴状提出だけでも実現したいなら、それだけで終わりだ。その程度なら個人でもできるはずだ。
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2015年1月から随分と年数が経過した。今田に加害組織は何かしら言ってくるし、心の全部が読み取られているので特段答えを意識しなくても聞こえた限りで考えるだけでも相手に対する答えになるから、脳内会話はまだまだ続いている。
脳内会話が途切れるといえば、代わりに思考盗聴という昔からの被害者が言っていた音声送信の手法を聞かせてくる。思考盗聴といっても素早い反応だ。言葉で意識しないものまでちゃんと言語で思考盗聴の音声送信を聞かせてくる。
ジェスチャーを頭の中で意識するとそれが加害相手にはわかる。言葉じゃない部分の脳神経信号を読み取り、それを理解するということは、私の脳神経信号を加害組織内の要員の頭脳に再現していると考えているが、実際のところは知らない。ただ、人間ならわかる意識を正確に加害組織は理解しているのは事実だ。
感情的な意識、
感覚的な意識、
インスピレーション的な意識、
何らかの記憶を思い出した時の意識、
さまざまな脳内の神経信号を読み取らなければわからないはずだ。
ってことは、最初のころはしょっちゅう、「どこまでもわかるんだよ」という感じでいちいち言ってきたのだ。だから、脳神経レベルの信号を観測する技術がなければ、言えないことばかりだ。
そんな技術をマイクロ波聴覚効果のようなもので説明できるわけがないのだ。
マイクロ波聴覚効果説は、簡単に言えば、人間の感覚器官レベルでの刺激を電磁波で作り出すことだ。例えば、マイクロ波で丸焼けにするとか。電子レンジがそれだ。
マイクロ波聴覚効果で見ている物理現象は、感覚の場所の物理だ。例えば皮膚、例えば耳だ。
だからダメなのだ。
加害組織の技術は神経細胞レベル、神経信号レベルだから、個体を区別できる。
マイクロ波聴覚効果説は、脳波レベルだ。だが加害組織の技術は、脳神経信号レベル、脳神経レベルだ。
物理現象としてみるべきところがマイクロ波聴覚効果説ではどこまでも感覚器官レベルに過ぎない。
頭の中で言語で意識しなくても何を意識したか加害組織の技術ならわかる。
昔、どこかのサイトに被害者らしき説明があったーーーー加害相手に思考盗聴されないようにするには、言葉で意識しないようにしたらいいと、それを読んで本当にそう思っているんだろうと思うのが最初だったが、今では、加害組織の奴らそういう風に思うようにやっていたんだな、と思ってる。
加害のやり方次第で被害者の意識に取り込まれる被害妄想の中身は個性が出るものだが、質的にはどれも同じだ。
宇宙人が相手だと思い込んでいる被害者知っているだろう、その被害タイプは面白いことに、加害相手となる宇宙人が二つのグループからなっていると思い込んでいるはずだ。といってもその被害者は加害相手と助け舟を出す相手だったり、助言的な相手だったりするのが普通だ。
だから、最初から加害する相手と加害しない相手の二つあるのが特徴のようなものだ。それが集団ストーカーレベルの被害形態でも同様に妙な考えが共通している。それが「真正の加害者」と「加害者に加担するしかない加害者」との区別だったり、「本物の被害者」と「偽物の被害者」の区別だったりするのだ。
どれも、宇宙人説の被害妄想でも集団ストーカーの被害妄想でも似たようなものなのだ。そうなるのは加害組織の誘導によるものだ。
私も被害初期にいろいろな相手を意識させられた。私の場合は自己紹介的に相手が名乗ってくるのが多かった。それで協力を求められるような格好だった相手ともっぱら攻撃する相手と二つあったのだ。
私の場合、攻撃する側協力を求める側双方に対して駆け引き的なことをしなかったが、被害者の中には駆け引き的なことをやった人もいるはずだ。
つまり、声を聞かせる相手がいる場合、色分け可能な立ち回りを見せるのが普通だ。その作戦に引っかかってしまう。
加害組織は心理をよく知っている。どういうやり方をすれば疑心暗鬼、信用、思い込み、逃避、敵対するかよく知っている。
そのうえでいろいろな加害方法を使う。声を聞かせるのが最も手っ取り早いものだと思うが、場合によっては、夜も眠れない状態にまでなりうるところはあるはずだ。
加害組織はターゲットを無駄に使用しない。この点はほかの被害者はよくわかっていないようだ。だからターゲットにして長期間なんだかんだと加害を続けるのだ。加害するだけが目的ならある状態までになったら別のターゲットを始めれば済むことだ。そこを「私だから加害相手は苦労している」様に考えてしまえば、たまたま長期間続いているだけになる。
加害目的のためにターゲットを定めて継続してターゲット状態にする。その目的がわからなくても、ターゲットにしている状態が長いことを考えたら、殺すためとか社会的に抹殺するためのような個人的なものじゃないことがわかるだろう。
私のように色々な加害を経験すると、加害組織はやりようによってはその日1日でターゲットを心身ともに疲弊させることは簡単だと考えている。心身の疲弊は医学用語ではないが、何もできなくなる放心状態のような精神崩壊のような状態のことだ。そのくらいのことはできるはずだ。だが、そうすることは加害目的じゃない。
我々被害者は加害目的のための手段に利用されていると考えるのが私の考え方だ。
面白く読んだだろうか、誤字・脱字・書き間違えはご愛嬌、
何はともあれ、ターゲットにされればよろしく！
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パケベックのハンドルネームで以下のブログをやっている。
コメントは、あちこちで対応するのが面倒になって、https://ameblo.jp/push-gci/のブログだけで対応することにした。メインブログ以外ではコメントは受け取れない設定にした。2019年10月10日。
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